原油価格は、2003年のイラク戦争から高騰しはじめ、2007年8月には、70ドルを突破した。この時点で一部の観測筋は、それでもまだ物価上昇率を換算するとピーク時の価格は100ドル前後になり、実質的には、オイルショック時のピーク時の価格に達していないと言っていたが、あっさりと100ドルを超え、2008年の1月には、111.8ドルを記録した。(「エネルギー争奪戦争」柴田明夫著 PHP)
 今回の原油価格の高騰は、オイルショック時の時のように急激に値を上げるのではなく。じわじわと上昇してきた。しかも、オイルショック時における上昇は、産油国のカルテルが原因だったが、今回の価格高騰は、発端こそイラク戦争であったが、最大の原因とされるのは、アメリカの精製設備の老朽化や台風にの被害、また、精油所の過度の集中といった精製、供給サイドの問題であり、それに、ベネズエラのアメリカ離れやBRICsの経済成長といった要素が複雑に絡み合い。また、とどめには、サブプライム問題で投機資金が原油市場に流れ込んだという、原油とは直接関係ない事が原因となっている。今の石油市場は、実際の需給とはかけ離れ、投機的な動きに振り回されている。資源・エネルギーは、産業のみではなく、人々の生活の基盤を支える重要な要素である。資源やエネルギー価格の高騰は、国の経済や国民生活に直接的な打撃をもたらす。それが、実際の実需とは無縁なところで動かされていることが問題なのである。資源、エネルギー市場は、今や、マネーゲームの様相すらみせている。また、オイルショックの例を引くまでもなく。資源エネルギーは、政争の具に使われ、時には、戦争の火種にまでなってきたのである。
 また、価格問題は、石油だけではない。石油だけでなく、多くの資源エネルギー価格の高騰がしている。資源エネルギーは、人類共有の財産である。問題は、その共有の財産を大量に浪費し、無駄に費やしていることである。それが、経済全般に悪影響を及ぼしているのである。
 製造することのできない資源は、いわば、在庫を食い潰しているようなものなのである。いつかは、底をついてしまう。資源には限りがあるのである。限りある資源を効率よく使うことが大切なのである。

 資源とは、エネルギーの源である。エネルギーとは、力である。つまり資源は、力、権力の源でもある。

 資源は、経済の本質的問題である。資源を考えることは、経済の在り方そのものを問うことに繋がる。それは、環境問題であり、国防問題であり、生活問題であり、国家体制の在り方、人間の生き方そのものを問う事なのである。

 資源を巡って多くの国が戦い、また、争ってきた。資源問題は、人類の戦争の歴史でもある。日本が、アメリカと無謀とも言える戦争に踏み切らざるをえなかったのは、資源、特に、石油の供給を絶たれたからである。
 人間が資源を巡って争うのは、資源は、人間が生きていく為に不可欠な物、経済活動を行う上で必要な物だからである。資源を絶たれてしまうとその国は、立ちいかなくなり、最後には滅亡してしまう。故に、国家は、国家の存亡を賭けて資源を確保しようとしたのである。

 エネルギー、食料、情報は、アメリカの三大戦略物資と言われている。そのうちの二つの物資が資源に関連している。情報も見方を変えれば無形の資源である。つまり、アメリカが戦略的物資と見なしているものは資源だと言っても過言ではないのである。

 資源とは、何か。資源とは、人間が生産活動や生活に利用する活用する有形、無形の物である。つまりは、産業や生活の源となる有形、無形な物である。故に、資源は、あらゆる人間活動の源なのである。人間が生きていく上で、生活していく上で不可欠な物、利用可能な物を生み出す源が資源である。
 石油も石炭も人間が利用することが可能となってはじめて資源となる。人間にとって利用価値がないうちは資源ではない。
 特に、人間の日常活動の根源である資源は、あまねく、人間の社会に遍在していなければならない。つまり、ライフラインに属する資源は、人間の生活に欠かせない資源だからである。その資源の代表的な物が空気と水である。

 空気もまた資源である。ただ、空気にはコスト、即ち、市場価値がない。市場価値とは、交換価値である。故に貨幣的価値がない。だから、市場の表面には、空気は現れてこない。しかし、それでも空気は資源である。

 日本人は、よく、水と安全は、ただと考えていると言われる。しかし、水も立派な資源である。石油価格が高騰し、1リットル150円になった。それでも、市販されているミネラルウォーターは、1リットル200円ぐらいだから、水の方が石油より高い。それは、水が高いのか、石油が安いのかは意見が分かれるところである。いずれにしても、何百億円という投資をして、中東から日本まではるばる、タンカーで運んでも水よりも石油の価格は低いのである。この現実をしっかりと受け止める必要がある。

 水もまた資源である。今日、水には、市場価値がある。だから、水は、交換価値があり、貨幣価値がある。しかし、以前は、水も空気と同じように、市場価値がなかった。つまり、交換価値がなかった。故に、かつては、水には貨幣価値はなかった。ただ、空気と違うのは、水の供給には、費用がかかる。それが水に市場価値を持たせる契機となっている。価格が設定されるという事は、市場価値を持つと言う事であり、市場価値があるという事は、何等かの費用がかかっていることを意味する。

 日本人は、水を飲料用としてしか思っていない。水を資源だと認識していないのである。しかし、日本人にとって水は、欠く事のできない資源であった。良い水がとれるところには、酒をはじめ、多くの産業が育った。そのことを忘れているのである。

 世界においては、水も重要な資源となりつつある。その水も、実は、寡占市場なのである。(「水戦争」柴田明夫著 角川SSC新書)

 資源には、財と財でない物がある。資源にも市場価値がある物とない物とがある。資源が財として成り立つためには、資源が市場価値を持つ必要がある。市場価値は、人間にとっての必要性とは無関係である。市場価値は、需要と供給によって決まる。空気は、人間にとって生きていく上で必要不可欠な物質であるが、市場価値はない。この様に、人間にとって必要不可欠な資源でも市場的価値がない物がある。この事を市場原理主義者は無視している。市場価値がない物は、不必要な物だというのが市場原理主義者である。極端なことをいえば、空気に市場価値がないから不必要だというのが市場原理主義者の認識である。

 資源は、環境でもある。つまり、生きていく上で必要不可欠な状況を作り上げている物なのである。その意味では、水も空気も資源なのである。
 つまり、資源は、その開発、生産、輸送、消費のあらゆる局面で環境に関わっており、市場の原理だけで割り切ることができない部分を多く含んでいるのである。
 また、一国の国内問題で終わらず、周辺国や地球的な規模の問題なのである。川上の国の河川の汚染や水利は、川下の国の生活や産業に重大な影響を及ぼす。黄砂の問題は、中国国内だけの問題ではなく。周辺国全体の問題である。温暖化は、地球的問題であり、原子力発電所の事故は、周辺国にも被害を及ぼす。

 これまで、費用がかからなかった空気も大気汚染や温暖化によって負担しなければならない費用が発生する可能性が出てきたのである。

 資源が、人間の生活に深く関わっている以上、資源問題は、人間の在り方そのものに関わる問題であり、環境問題なのである。そして、経済は環境なのであり。経済問題は、環境問題でもあるのである。

 そして、温暖化現象は、資源エネルギー産業にとっても人類にとっても試金石である。温暖化現象は、いささか、感情論や観念論が先行しているきらいがある。しかし、ただ、手をこまねいてみていて良いというわけではない。冷静な対処こそが望まれるのである。

 経済的な意味での資源には、第一に、エネルギー資源、第二に、鉱物資源、第三に、農産物資源がある。更に、鉱物資源には、第一に、鉄鉱石、第二に、非鉄金属(ベースメタル)、第三に、非鉄金属(レアメタル)、第四に、貴金属がある。

 資源エネルギー産業は、大多数が設備投資型産業だと言う事である。典型的重厚長大型産業である。その為に、固定費が大きく、初期投資に巨額の資金を必要としている産業だと言える。設備投資型産業とは、固定費型産業と言い換えてもいい。電力やガスは、貸借対照表でも固定性配列法を採用しているほどである。また、価格弾力性が低い産業である。
 固定費が大きいために、先ず損益分岐点までの売上を確保することを優先する。固定費型産業は、減価償却費を中心にした固定費が大きく、なかなか、損益分岐点に達しないが、一旦損益分岐点に達すると急速に利益が上がってくると言う特性がある。その為に、とりあえず損益分岐点に達することを目的とするのである。言い換えれば、固定費は変わりないので、数を多く売ることを優先するようになる。その結果、乱売合戦に陥りやすい体質がある。(「「一秒」で財務諸表を読む方法」小宮一慶著 東洋経済社)典型的なコモディティ商品である。
 また、資源・エネルギーは、価格弾力性が低い。価格の変化に供給側も需要側も反応が鈍いのである。資源やエネルギーは、価格が急騰したからと言って供給が急に増えたり、また、需要が衰えるというわけではない。(「エネルギー争奪戦争」柴田明夫著 PHP)逆に、ちょっとした需給の変化でも価格が乱高下する。こういう特性が、遺憾なく発揮されたのがオイルショックである。

 また、資源エネルギー産業の特徴は、生産国が遍在しているという点である。持てる国と持たざる国とに決定的な優劣がある。そして、生産国と消費国の間には、常に、緊張関係があるという事である。しかも、カルテルが、生産者側にも、流通側にも、消費者側にもあるという事である。
 その為に、資源、エネルギーには、常に、政治の影がチラついている。

 近年、資源エネルギー業界は、国際的に寡占化が進んでいる。元々、資源エネルギー業界は、川上にあたる部分である開発や建設に巨額の資金と時間を必要とする装置産業である。その為に、産業構造の変化に長期の時間と資金を必要とする性格を持つ。
 また、全ての産業の根幹に位置し、インフラストラクチャーを構成する産業でもある。俗に言え、生命線を握る産業である。その為に、国家戦略や政治戦略の影響を受けやすい産業であり、また、通信、情報・交通、金融と並んで国営化されやすい産業でもある。

 中でも石油業界は、寡占体制が進んでいる。元々、石油業界は、歴史的に見ても業界の構造的に見ても、寡占独占体質がある。

 20世紀は石油の世紀とまで言われ、多くの国が石油の利権を巡って争った。その石油市場が寡占体制にある。石油の利権は、国家間の政略に使われてきたのである。
 特に、海軍に使用される燃料が、石炭から石油に変わったことが決定的な分岐点となる。この様に、資源、エネルギーは、国家戦略と密接な関係がある。

 かつては、セブンシスターズ、あるいは、エイトシスターズと言われた、石油メジャーの寡.占体制もOPECという産油国のカルテルと対立することとなる。現在は、更に寡占化が進み、BP、シェプロン・テキサコ、エクソン・モービル、ロイヤルダッチ・シェルが4大スパーメジャーと呼ばれている。(「エネルギー争奪戦争」柴田明夫著 PHP)
 カルテルの典型は、OPECである。メジャーとOPECという代表的なカルテルが石油業界にあり、それが鎬(しのぎ)を削りあっている。この構図は、多国籍企業と国有化の戦いでもある。

 資源、エネルギーは、国家目的に絡む問題であり、国家権力の支配下におかれる傾向がある。中でも石油は、国家戦略物資や軍事物資なのである。石油が軍事物資であるという事は、石油の利益を握ることが世界の覇権に繋がると言う事を意味しているのである。

 2003年10月、ロシア第二位の石油一貫操業会社「ユコス」のボドルコフスキー社長が横領と脱税の容疑で逮捕された。(「エネルギー争奪戦争」柴田明夫著 PHP)ユコスは解体され、その資産は、ロスネフチに吸収された。ロスネフチは、株は公開されているが、100%ロシア政府に管理されている。要するに、脱税を理由に民家企業が潰され、国営化されたのである。
 OPECを構成する多くの産油国が、石油企業を国営化することによって成り立っている。石油は、市況商品であると同時に、戦略商品でもあるのである。

 また。天然ガスも、ロシアの呼びかけによって天然ガス版OPECを形成しようと言う動きがある。資源エネルギーは市況製品であり、地政学的な見方は危険だという意見があるが、現実は、政治戦略に利用されているのである。少なくとも、この事実を直視し、国家の政策として資源、エネルギーは考えるべきなのである。それが政治であり、経済である。

 ロシアのガスプロムの社長を経験したメドベージェフが、2008年3月ロシアの次期大統領に選出された。ガスプロムは、ロシアの天然ガスの独占的企業である。

 寡占化は、石油だけではない。鉄鋼を例に見ると2006年6月にインドのミタル社と欧州のアルセロール社が合併し、粗鋼生産量1億1000万トン、日本の鉄鋼四社を合わせた生産量8500万トンを遙かに上回る世界最大の鉄鋼業者が生まれた。(「グローバルM&A戦争」小坂 恕著 ダイヤモンド社)

 レアメタルも産業の米と言われ、希少ではあるが、産業の競争力を決定付ける産業として、あるいは、最新兵器に欠かせない物質として、これまた、戦略物資なのである。
 この様なレアメタルが、中国が主要生産国である。アメリカ、EU、ロシア、中国という超大国が、これら資源エネルギーを巡って国際市場で熾烈な戦いを繰り返しているのである。そこへ、新興国のインドやブラジルが介入し、さらに、産油国のオイルマネーや資源ナショナリズム、宗教問題や民族問題が複雑に絡み合っているのが資源エネルギー市場の現状なのである。

 資源、エネルギーというと、日本人の多くは、石油の様な鉱物資源を思い浮かべるが、食料もまた資源である。

 戦後60年間、日本の経済は、敗戦直後の一時期を除いて潤沢な物資に支えられてきた。物が溢れていたのである。ところが、肝心の日本人に、その自覚がない。確かに、オイルショックのような事件は起きた。それでも、石油の絶対量が不足したわけではない。それ故に、今まで、絶対量の不足を前提とした経済運営をしてこなかったのである。物は、常に、潤沢にあるという事を前提としている。そして、自由貿易体制を堅持すれば、何もかもうまくいくと思い込んでいる。
 潤沢に供給される物資は、マルサスの予言を忘れさせたが、石油危機以来、物資の絶対量の不足が懸念されはじめた。それは、石油が顕著であるが、食料もまた、同様に不足が懸念されはじめた。
 食糧不足が懸念される要因として、経済成長に伴う、食生活の変化、肉食と小麦の大量消費がある。また、その他に、水資源の問題や人口爆発の問題がある。
 生活水準の変化は、食生活に現れる。特に、食生活が欧米化することによって牛肉やパンの需要が増える。肉食は、飼料用穀物の需要に跳ね返る。つまり、肉食の需要は、単に食肉の需要を増加させるだけでなく。飼料用穀物の増加にも繋がるのである。食肉の生産には、約7倍の重量の穀物が必要とされると言われる。

 わずか60年ほど前、判事が餓死するという事件があったのである。食糧不足というのは、架空の出来事ではない。現実の出来事であり、今でも、現実に起きているのである。確かに、飢饉というのは、交易に問題があるとも言える。また、食料も食生活を変えればまたまだ余力があるとも言える。しかし、いずれは、絶対量が不足して来るというのも予測しうるのである。また、それから対処しても手遅れなのである。食糧の増産には時間がかかるのである。

 しかし、日本は、食糧問題に関して無防備すぎる。テレビのチャンネルをまわすとグルメ番組ばかりである。贅沢な食生活になれ、生活水準を落とそうともしていない。それでありながら、安全な食の確保には、まったく受け身である。金さえあればいつまでも食糧の確保は安全だと思い込んでいる。日本の食料、自給率は、カロリーベースで40%をきるまでに至っているのである。

 オイルショックは、我々に資源の重要性をまざまざと見せつけた。同時に我が国がいかに資源に脆弱であるかも白日に曝したのである。堺屋太一は、「油断」を著して警鐘を鳴らした。

 日本は、資源が乏しい国である。乏しいというより、ほとんどないと言っていい。資源に乏しいという事は、自給率が低いという事である。自給率が低いという事は、自給自足が困難だというか、できないという事である。
 それが、産業や経済を考える上で大前提となる。日本の産業は、資源を輸入し、それを加工することによって成り立っている。また、そう言う構造に成らざるを得ないのである。資源の輸入が途絶すれば、国家そのものが成り立たなくなる。
 そうなると、自由貿易と平和の確保は国是と成らざるをえないのである。例え、地球の裏側で起きた紛争でも資源の産出国に近ければ、忽(たちま)ち、その影響は日本にも及ぶのである。その国から資源を輸入していようが、いまいが相場にすぐに跳ね返る。そして、日本経済に、即、反映するのである。

 しかも、再生可能な一部の資源を除くと資源は有限である。つまり、多くの資源は、使用し、消費すれば失われていくのである。現代人の多くは、これまで資源は無尽蔵にあるという事を前提としてきた。少なくとも、大量生産、大量消費社会は、資源が無尽蔵にあるという事を前提としなければ成り立たない。資源が無尽蔵にあるという事を前提としていなくとも、資源が枯渇しても人類の叡智によって、代替的資源が発明、発見されることを信じていなければ、大量生産、大量消費社会なんて安心して生活できはしない。将来に希望が持てないからである。しかし。資源は、無尽蔵にあるわけではない。いずれは、なくなるのである。そこに国際紛争の火種がある。また、資源を国家の管理下におきたいという動機が働く要因がある。

 資源は、産業を支える力である。資源の確保なくして、我々の生活は一日も成り立たない。それでありながら、我々は、資源のありがたみを日常、普段は何も感じていない。資源のありがたみは、それが不足した時に痛感するのである。しかし、資源に不足を感じた時は、手遅れである場合が多い。

 人類にとって最初の資源は、火である。つまり、火は人間の文化の源である。人間以外の動物は、火を怖れた。その火を手に入れた事で、人間は、他の動物達よりも優位に立てたのである。つまり、火は、人間の力の根源でもある。火は、灯り、光でもある。また、火は、人間にいろんな惨禍ももたらす。火は、扱い方を間違えば災難の基でもあるのである。だからこそ、動物達は火を怖れる。火は、人間に力をもたらしたと同時に災難ももたらしたのである。知恵が人間に理性をもたらしたと同時に、楽園を負われる原因となったようにである。それこそが資源の本質なのである。

 情報や通信の発達は、情報という新たな無形の資源を生み出した。また、バイオテクノロジー、遺伝子工学の発達は、食糧資源、有機資源の根底をも変えてしまうほどの変革をもたらした。その意味で資源革命は、まだ終わっていないのである。

 資源は、効率よく、かつ、節約して消費しなければならないのである。ところが、大量消費、大量生産型社会では、効率よくと言うのは、効率よく大量に生産し、効率よく大量に消費することを前提とした世界である。その為に、省エネという本来の効率性が忘れられがちである。
 資源を効率よく活用するためには、市場の原理に全てを委ねるだけでは、限界があるのである。

 効率のよい体制というのは、資源の輸送を効率よくする。資源の生産に無駄をなくす。資源の消費も効率の良いものとする必要がある。それは、市場の価値観と異質な価値観を必要としているのである。
 市場原理主義者にとって「もったいない」は、悪徳でも、経済、本来からすれば美徳であることには違いがないのである。

参考文献
「飢餓」と「飽食」 荏開津典生著 講談社選書メチエ

 

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