経済構造　経済の基礎構造

経済の基礎構造

貨幣経済の本質は、貨幣を媒体とした商品、製品の交換であり、それによって生じる物流である。

原則

中央政府（財政）

定義　財源の調達システム
働き
- 経済のモニタリング
- 市場型産業と非市場型産業の結合
- 所得の再分配
- 財政規模の設定
- 国家理念の具現化
- 政策の実現

定義　経済的価値の尺度　
働き
- 経済的価値の確定
- 価値の普遍化・一般化
貨幣の特性
- 相対的変動的基準
- 定量的基準
- 保存ができる。貯蓄可能。
- 運搬が可能
- 対象を一般化する。
最近の傾向
- 貨幣という実体が゛なくなり、情報化してきている。
- ボーダーレス化している。
- 自己増殖する傾向が顕著になってきた。
- 通貨自身が、商品化し、価値を持ち始めている。

なぜ、通貨の発行や制御は、中央政府でなく、中央銀行なのか。

市場に通貨が環流せず、健全な市場が成立しない
通貨が増幅せず、貨幣制度が確立しない。
産業に通貨が、行き渡らない。
市場の自律性が損なわれる。

なぜ、税制度が必要なのか。

資金（通貨）が、経済機構全体に環流しなくなるから。
財政の財源が実体経済に基づかなくなる
その結果、財政が、実物経済から乖離する。
財源の規模が確定できない。
経済を制御できなくなる。（市場の調節機能が損なわれる）

なぜ、市場が必要なのか

需要と供給を完全に予測することが不可能だから。
技術革新や開発を予測することができない。市場がないと新しい産業が育たない。
市場による牽制機能が働かず、健全な産業が育たない
経済的価値は、相対的だから、市場がないと価値が確定できない。

　労働市場は、特殊な市場であり、市場型産業と非市場型産業双方にまたがって存在し、両産業の基礎を構成している。

　市場を介さない産業がある。その典型が、財政と家計である。

　経済現象は、市場の機能だけでは、説明できない。

　市場型産業と非市場型産業は、補完的関係にあって排斥的ではない。

　市場や産業の規律も規制もそのときの経済環境や個々の市場や産業の働きに応じて考えるべきものであり、一律に語られるべきではない。

　貨幣価値に換算できない、商品、製品がある。

　貨幣経済の規模は、通貨の総量によって確定する。

　構造経済は、体制を特定しない。資本主義体制であるか、社会主義体制であるか、共産主義体制であるかの問題ではない。経済が構造的であるか否かの問題である。つまり、構造的資本主義、構造的社会主義的、構造的共産主義的があってもいいのである。

　Since 2001.1.6
本ページの著作権は全て制作者の小谷野敬一郎に属しますので、一切の無断転載を禁じます。
The Copyright of these webpages including all the tables, figures and pictures belongs the author, Keiichirou Koyano.Don't reproduce any copyright withiout permission of the author.Thanks.

Copyright(C) 2001 Keiichirou Koyano